【導入事例】部署や年齢を超えた社内コミュニケーションの最大化へ｜TVer社での有名店社食の活用事例
概要
オフィス移転を機に「みんなの社食」を週5日で導入開始。「入社したばかりの中途社員同士がランチの場で自然と打ち解けていくシーンを見かけて、主管部署としてすごく嬉しかった。」といった導入後の変化や導入経緯についてお話を伺いました。
※本記事は、TVer社 代表取締役社長 大場 洋士氏、および コーポレート本部 総務部 島 弘樹氏へのインタビューをもとに構成しています。
課題
- 部署ごとに出社曜日が異なり、社員同士の交流の機会が限定的になっていた。 シャッフルランチなどの施策は行っていたが、企画・運営にかかる負荷が大きく、 より気軽に人が集まる自然なコミュニケーションの場づくりが求められていた。
活用方法
- オフィス移転を機に「みんなの社食」を週5日で導入。会社が費用の一部を負担する福利厚生として、行列のできる有名店のお料理をビュッフェ形式で提供。部署を問わず社員が列に並び、同じテーブルを囲むことで、自然と会話のキャッチボールが生まれる環境を構築。
成果/これからの目標
- 偶発的な交流が活性化し、新入社員の早期立ち上がりや組織の一体感醸成を実現。出社意欲の向上により、原則週3日の出社方針を超える活気がオフィスに定着。今後は食事を起点とした相互理解を強みに、多様な個性が共鳴し合う強い組織基盤の構築を目指す。
（1）企業紹介｜株式会社TVer
TVer社は、民放各局のドラマ・バラエティ・アニメなどの人気コンテンツを無料で視聴できる動画配信サービスを提供しています。社員の約8割がプロパー社員（中途採用）で構成され、多様なバックグラウンドを持つメンバーが集まっています。 ユーザーにとって「目的型」の利用だけでなく、「何か面白いものがあるかも」というワクワクを生み出すサービスを目指すTVer社。2025年12月のオフィス移転に際しては、サービス理念を反映させた「出社体験を楽しくする」という環境づくりを重視していました。その一環として、社内コミュニケーションの活性化に寄与する『みんなの社食』の導入を検討されたそうです。
（2）導入前の課題｜毎月増える中途社員、気軽に交流できる仕掛けが欲しかった
旧オフィスは3フロアに分かれていたため、異なる部署のメンバーを知る機会が限られるという課題があったそうです。 大場社長： 「専門性の高い、異なる職種のメンバーが集まっていることもあり、なかなか横のつながりを持つのが難しい。オフィス移転を機に、リアルで会話のキャッチボールをする空間をつくりたいと考えていました。」 島氏： 「毎月社員が増えていたので、オフィス移転を機に”社内コミュニケーションの最大化”を目指していました。何か日常的に気軽に交流できる仕掛けが必要だと感じていましたね。」
（3）導入の決め手｜出社したくなる環境づくりが必要だった
大場社長： 「TVerでやっている仕事は、一人でできる仕事が一個もありません。セールスも、エンジニアも、マーケターも、チームで動くことが前提。だからこそ、顔が見える関係をつくることが、事業効率にも直結すると考えています。」 食のインフラであるだけでなく、会社として働くモチベーションや効率を上げるためにも社内コミュニケーションの必要性を感じていたと語っていただきました。 島氏： 「試食会が評判で、本部長も部長も『いいじゃん、これやろう』ってなっていましたね。稟議もスムーズに承認され、移転先の新オフィスオープンの日にギリギリ間に合わせました（笑）」 実際に「有名店社食」を体験できる試食会にて大好評だったことが導入の後押しとなったそうです。
（4）導入後の成果｜出社が週4〜5日に増えたような感覚
島氏： 「ビュッフェで列に並んでいると、前の人が必ずしも知っている人ではない。そこで声をかけて、一緒に食べることになって…という偶発的なコミュニケーションが本当に自然に生まれています。出社頻度も、会社の方針は原則週3日なのですが、体感では週4〜5日来ている人の方が多いのではないかと思うぐらいです。」 毎月中途採用が行われるTVer社では、新入社員が組織に馴染むきっかけとしても効果を発揮しているといいます。 島氏： 「中途同期の人たちがランチを囲んで一緒に食べている様子を、導入担当の立場から見ていたとき、すごく嬉しかった。新しい環境に飛び込んだ緊張が、あの場で少しほぐれているんだろうなと思って。」 コミュニケーションの活性化に加えて、「10分後に会議が迫っていてもすぐに有名店の美味しいランチが食べられるから助かる」という声も。社員と同じ列に並んで社食を食べていただいている大場社長自身も、「有名店社食」のメリットを実感していると話します。 大場社長： 「毎日美味しくいただいています。さっと食べられるのがいい。部署ごとに接するコミュニティはある程度限られてくる中で、食事って年齢も部署も関係なく、誰もが共通して持っている話題じゃないですか。いろんな人が近くにいる場が生まれることで、コミュニケーションはものすごく広がったんじゃないかと思います。」
（5）おわりに｜ 社員負担を抑えながら有名店の味をランチで
「みんなの社食」は、ランチ代金の一部を会社が負担する福利厚生型の提供が可能です。 TVer社では、大場社長自らの意向のもと社員の負担を抑えつつ、行列のできる有名店の味を楽しむ社食提供を実現しています。 中途採用が中心で、多様なバックグラウンドを持つメンバーが集まる同社。専門性は高くても、横のつながりが生まれにくいという悩みは、急成長を遂げる多くの企業に共通する課題と言えるでしょう。しかし今回の取材を通じて、食を起点にした「偶発的なコミュニケーション」が、出社体験そのものを変え、組織のつながりを自然に育んでいく可能性を強く感じることができました。 現在、国内177万社のうち、社員食堂を完備している企業はわずか0.3%に過ぎません。設備やコストの壁に阻まれ、必要としていても導入が叶わない企業がほとんどなのが現状です。それでも、あたたかい食事をみんなで囲む「社食」が持つ力は、コミュニケーションの質を変え、出社体験を再定義し、ひいては強い組織を作り上げる土壌になっていくのではないでしょうか。
